学会案内
学会名 | 関東都市学会 |
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英文学会名 | Kanto Society for Urbanology |
会員数 | 140名(2024年度末時点) |
所在地 | 〒370-0801 群馬県高崎市上並榎町1300 高崎経済大学地域政策学部 米本清研究室内 |
事業内容 |
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会長挨拶
この度、熊澤前会長の後任として、会長に就任することになりました跡見学園女子大学の土居洋平です。若輩ながら、会員の皆様のご指導とご支援をいただき、当学会をさらに魅力あるものにしていきたいと考えております。どうぞよろしくお願い申し上げます。
さて、関東都市学会では、前会長のもとで「都市と地方との関係性」「都市の居場所」「都市とプロスポーツ文化」「災害復興」など、多岐にわたるテーマを学際的に研究してまいりました。コロナ禍の影響を考察せざるを得なかった時期を経て、ようやくコロナ禍の制約に囚われずにテーマを設定できるようになったと感じています。
一方で、コロナ禍において対面で集まることが困難になり、オンラインも活用した経験は、都市の根幹である「集まること」そのものの意義を問い直す機会にもなりました。この数年間の経験で、私たちは「実際に集まらないとできないこと」と「集まらなくても可能なことが多々あること」を再認識し、今もその認識のもとで行動しています。例えば、総務省『令和6年度 情報通信白書』によれば、コロナ禍前後でテレワークの導入率は2割前後から5割前後と大幅に上昇し、その状況は現在も継続しています。
近年の当学会で取り扱われてきた研究テーマは、一見するとコロナ禍から解放されているようですが、実際の議論の中身は、コロナ禍での経験を踏まえたものになっています。集まることの意義が問い直される中で、人々は都市と地方をどのように移動するのか。その中で「集まること」の意義やリスク、そして得られる幸福感は何か。多様な人々が集まり日々変化してきた都市は、コロナ禍をきっかけに、その根幹を問い直され続けていると言えるでしょう。
当学会は、こうした課題に対して、これまでも学際的・総合的に議論を重ねてきました。様々な分野の研究者、実務家、行政職員に加え、近年は社会人大学院で学び、都市について考え続けたいという方々も参加しています。都市の根幹である「集まること」の意義が問われている今、多様な分野から総合的にこの問題にアプローチする当学会の研究は、ますます重要性を増していると考えています。
会員数150名前後と決して大きくない規模ではありますが、当学会は春・秋の年2回の研究大会、年2回の研究例会、そして毎年刊行している学会誌など、規模に比して活発な活動を行っています。これはひとえに、会員の皆様が積極的に参加し、議論を積み重ねてこられたおかげであると心より感謝申し上げます。
これまでの会員の皆様のご貢献に感謝しつつ、新たな、そして多様な方々のさらなるご参画をお待ちしております。
2025年5月
関東都市学会会長
土居洋平
役員一覧
○ 関東都市学会役員名簿 (2025年5月~2027年5月) (*は常任理事)
会長 *土居洋平 (跡見学園女子大学) 日本都市学会担当
副会長 *西野淑美 (東洋大学) 日本都市学会担当、研究活動委員
理事 安藤克美(山梨県庁) 研究活動委員
理事 石神裕之 (京都芸術大学) 論集担当理事(編集委員長)、研究活動委員会オブザーバー
理事 伊藤雅一(茨城大学) 研究活動委員(副委員長)
理事 浦野正樹 (早稲田大学名誉教授) 編集委員
理事 *大矢根淳 (専修大学) 研究活動委員
理事 川副早央里 (東洋大学) 研究活動委員、事務局
理事 *熊田俊郎 (駿河台大学名誉教授) 研究活動委員
理事 *小山弘美 (関東学院大学) 事務局、日本都市学会担当
理事 申惠媛 (宇都宮大学) 編集委員
理事 野坂真 (青森公立大学) 事務局、編集委員、研究活動委員会オブザーバー
理事 野村朋弘(京都芸術大学) 編集委員、研究活動委員
理事 畑山直子(大正大学) 編集委員(副委員長)、研究活動委員
理事 *平井太郎 (弘前大学) 日本都市学会担当、編集委員、研究活動委員
理事 *松橋達矢 (日本大学) 研究活動担当理事(研究活動委員長)、編集委員会オブザーバー
理事 山本匡毅(成城大学) 事務局、研究活動委員
理事 *米本清 (高崎経済大学) 事務局担当理事(事務局長)、研究活動委員会オブザーバー、編集委員会オブザーバー
監査 後藤範章 (日本大学)
監査 麦倉哲 (岩手大学名誉教授)
(注記)
・学会事務局を高崎経済大学地域政策学部米本清研究室に置く。
・委員会間の連携を図るために、編集委員長は研究活動委員会に、研究活動委員長は編集委員会に、オブザーバーとして出席する。また、事務局から1名以上が、研究活動委員会にオブザーバーとして出席する。
・関東都市学会会則第13条により、8名以内の常任理事、10名以内の理事をそれぞれ置くことができる。
(参考)
・理事・幹事以外の研究活動委員 荒木笙子、吉田和広
※ 必要に応じて委員は増員されることがあります。
学会会則
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都市研究の普及・促進をめざし多様な人々が集う学会 昭和28年創設の日本都市学会と深い連携をもつ、関東地方を基盤とする学会です。 都市化が進み発生する多様な都市問...
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関東都市学会としては、1964(昭和39)年5月の設立以降、長年にわたり学会活動が続けられてきました。当ページでは、その経緯を記録した資料の一部を掲載します。■旧関東都...
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関東都市学会では毎年度に4回、ニュースレター「関東都市学会ニュース」を発行し、全会員へ配布しています。「関東都市学会ニュース」では、大会や研究例会のご案内、理事会や総会のご報告...
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関東都市学会(及び日本都市学会)入会のご案内 日本都市学会は、昭和28年に創設されました。当時、都市化が進み、多様な都市問題が発生し、それに対応する処方箋が関係各方面か...
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